2015年の国連総会において、2030年における持続可能な社会の構築を目途とするSDGs（エス・ディー・ジーズ）と呼ばれる17の目標が採択され、そこに169の達成基準、232の指標が盛り込まれました。
世界の国や人々、そして企業などがSDGsの取り組みに賛同し、持続可能な社会づくりを目指す活動を行なっています。

事業活動の現場にあっては、SDGsの取り組みを導入することによって、経済面（売上・利益の向上、コスト削減）、環境面（省エネ、省資源、温室効果ガス排出削減）、社会面（企業イメージ向上、地域貢献、人材確保）、持続面（事業継続、新たな事業機会の創出）など事業活動に多様なメリットが得られると考えられますが、実際にはどのように取り組めば良いのか、個々の立場（企業の場合、業種や業態、歴史的経緯など）によって捉え方が異なるため、はっきりとした方向性が見いだせていないというところも少なくありません。
SDGsのメリットは、環境保全や社会貢献だけではありません。その目標には、企業などの事業活動の持続性（存続）を図るための手法として、売上や利益の拡大、市場価値の向上につながる取り組みとしても高く位置付けられます。
一方、SDGsの取り組みが重責となって、本業が疎かになってしまったとか、理解を図る社員育成への負担が大きくモチベーションの低下に至った、試行錯誤して目標に到達できない途上で挫折しコストと時間の無駄遣いをしたなど、誤った導入・展開の結果、予想外のデメリットに直面することも起こり得ます。

SDGsの取り組みを実践していくにはどうすればよいか、ふさわしい目標・ゴールへのマッチングとは何か、取り組み手法の選択やロードマップの設定など、コストを抑えて効率的に、かつ企業業績やブランディングの向上につながるよう、SDGsの適切かつ効果的な導入と展開をサポートします。